独自の賃貸です

Ｔ建コーポレーションも、バブル経済の崩壊による市場環境の劇的な変化があったからこそ、多額な資金と労力を投入して、メディア武装に立ち上がったのです。 とはいえ、ここでＴ建コーポレーションが、「産みの苦しみ」を存分に味わったことだけはたしＤＩＰＳの導入と社内業務の電子化運転免許を取得するためには、「実地」と「学科」の両方の試験に合格しなければなりません。
「実地（体）で覚える技術」と「机上（頭脳）で覚える学科」。 この二つがそろって初めて、公共の路上で車を運転できるようになるわけです。
ビジネスの世界もまったくこれと同じです。 「実地（体）で覚える技術やノウハウ」と「机上で覚えるルール」を修得していなければ、正しい仕事はできませんし、事故（トラブル）を起こす可能性も高くなってきます。
このルールを定めたのが、マニュアルです。 私は創業時から、あらゆる業務をマニュアル化（標準化）することに力を注ぎ、これによって経営の近代化が可能になると考えてきました。

文書という形あるもの（マニュアル）になっているからこそ、日々それを改善していくことができるからです。 このような経営手法は、別にだれかに教わったわけではありません。
ところが、あるとき、これと同じような考えをきちっと体系化した理論に出会い、自分の発想が間違っていなかったことを再確認しました。 それが、Eが開発したＤＩＰＳ（ディップス）です。
Ｔ建コーポレーションでは、これを一九九七年から導入することにしました。 ＤＩＰＳは、頭文字をとったもので、このダブルのＩＰというのは、わが国の製造業では、早くからの品質管理運動や改善提案活動などが展開され、モノづくりにおける生産性は大幅に向上してきました。
一方、営業部門や間接部門などではこうした取り組みがどうしても遅れがちで、「ホワイトカラーの生産性向上」が、日本企業における課題となっていました。 ＤＩＰＳは、単に知識を学ぶための研修ではなく、理解し、活用して成果を出し、それを継続していくための運動です。
そのために、一人ひとりが日々実行する手法がいくつもあります。 その中のもっとも基本的な手法に、「ゴール明示の原則」があります。
これは、仕事の到達点（ゴール）を明確にし、その達成に向けて短時間に集中して仕事に取り組んでいこうという意味です。

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